地域のデータで、地域に特化したAIをつくり、これからのまちづくりに役立てたい。

データには、その格差に隠れた死角がある。

今や私たちは、日常生活で当たり前のようにAI（人工知能）を利用している。一日に何度も問いかけ、より良い選択をするための参考にしている。AIには、公開されている様々な分野のテキストや画像をはじめ、過去から最新までのニュース記事、SNSの書き込み内容、Web上の検索履歴、商品の購買履歴など、世界中のありとあらゆるデータが蓄積されており、そこから一般的に正しい答えを導き出してくれるからだ。

どんな問題でも答えを出してくれそうなAIだが、実は「データには死角がある」という。地域社会や企業が抱える課題解決のためにはどのようなデータを集め、どんな分析を行い、その結果をどう整理すべきか、そういった手法や新しい解析方法開発の研究をしている桑野将司教授は、死角の一つとして大都市と地方のデータ量の差を挙げる。

得られるデータ自体が少ない地方は、AIの中では言ってみれば少数派。導き出された課題解決策が大都市にはマッチしても、ローカルの実状と合わないのは当然。多数決のデータでは分からないこと、データ自体がなくて見えていないところがあり、その死角が“ずれ”を生じさせているのだ。

課題解決の答えはAIではなく、人がつくるもの。

そこで桑野教授は、例えば人口最少の鳥取県なら鳥取県の交通や商業、産業、医療など様々なデータを集め、地域の暮らしやまちづくりの課題に寄り添った“オーダーメイドのAI”を作ろうとしている。量による死角は、様々な種類のデータを組み合わせることで補い、データとAIを活用して“誰にとって、どのような影響があるのか”を見える化し、より良い意思決定ができるようサポートしている。「地方には、AIもまだ気付いていない問いが山ほど眠っている。それに向き合い、その地域に合った答えをつくりたい」と熱く語る。

地域に根差したAIによって分析結果が出たとしても、対象とするのは高齢者なのか子どもなのか、住民のためか観光客のためか、その立場や見方によって求める答えは違うので、正解は1つではない。「だからこそ、単なる多数決ではなく、いろんな角度で検証しながら皆でディスカッションすることが大事。データやAIが示す結果はそのための指標であり、選択肢の一つにすぎない。最後に判断を下すのは、AIではなく人間」ということを強調する。「大切なのは“答えを探す“ことではなく、“人と一緒に答えをつくる”こと。それこそ私の研究」、穏やかながら揺るぎない信念が垣間見えた。

※令和8年9月掲載